２月２７日 サイディング貼り工事中（南・東面１階）
昨日から降り続いていた雨は、
午前中に上がり、
サイディング貼り工事を再開しました。
東面と南面のサイディングを
専用金具を使って、
順番に取り付けています。
内部工事は、階段廻りを
行っています。
格子に引き続いて、
造り付けの本棚を
作成しました。
2014年02月
２月２６日 サイディング貼り開始
注文して１か月以上かかり、
サイディングが搬入されました。
スターターを四方に
取り付けた後、
サイディングを貼っていきました。
生憎、この日は雨が降り出し、
作業は中断しましたが、
ようやく外壁工事がスタートしました。
プラスターボード貼りは、
続いています。
写真は、玄関ホール。
リビング。
階段には、
転落防止のための
格子を取り付けました。
２月２５日 長府木材市 なんでも特価市
２月最後の木材市は、
長府の「なんでも特価市」。
新しい材料がいろいろと
入荷していました。
値上がりした構造材は、
まだ下がりそうもありませんが、
今回は幅広く特価で
いろいろな材料が処分されました。
しかし、参加した業者は、
数名とさみしい市となりました。
桧の４ｍの盤木が
数山競られました。
安かったので完売しましたが、
自分も巾広の節の少ない盤木を
１山購入しました。
同じ場所に置かれていた
厚み１８ｍｍの桧の貫材を購入。
床の下地材として
使えそうです。
桧の桁や柱と一緒に
こんな盤木も競られていました。
この乾燥、四方プレーナー仕上の杉材は、
半値以下で処分されたので、
すぐ使う予定はなかったのですが、
買うことにしました。
三方無節の４ｍの杉鴨井材も、
特価で処分され、
２０本ほどの山でしたが、
購入しました。
その他にも、
特価で処分された材料が
いろいろとありましたが、
作業場に十分な置き場もないので、
これ以上は買うのを控えました。
倉庫の中の競も午前中に行われ、
いつもより早く市が終了しました。
木材の高騰に、
買い手の少ない状況は
まだまだ続きそうです。
２月２４日 プラスターボード貼り開始
キッチンの
食器棚の取り付けを
行いました。
珪藻土下地の
プラスターボードを
貼り始めました。
階段。
２階子供部屋。
２階寝室。
慎重に専用ビスで
プラスターボードを
取り付けています。
●2020年問題
ソチオリンピックも無事終わりました。
ソチオリンピックも無事終わりました。
４年に１度の大イベントは毎回盛り上がりますが、
日本にとってはやはり「東京オリンピック」が
今から１番楽しみなビックイベントですね。
過去30年間に五輪を開催した先進国の例をみると、
五輪開催決定から開催までの間に4～7割程度も
株価が上昇するといいます。
前例にならえば、日経平均株価2万円突入も現実的です。
「開催年となる7年後までの株価上昇率は非常に高い」
とする見解も示されているので、気分は高まる一方なのではないでしょうか。
盛り上がることは間違いありませんが、その反面、気がかりな点もあります。
盛り上がることは間違いありませんが、その反面、気がかりな点もあります。
現在のインフラは、多くが昭和39年の東京五輪のころに整備されたもので
老朽化が著しく、改修の必要があり、東京都などは新規道路の整備だけでなく
老朽化道路の改修も進めなければなりません。
そして、東京－名古屋を最短40分で結ぶ
JR東海のリニア中央新幹線の開業予定は平成39（2027）年。
開業前倒しを望む声が起こりそうですが、
「東京オリンピック」開催までに間に合いそうにありません。
今から６年後の2020年、日本がぶつかるであろう問題を取上げてみますと、
今から６年後の2020年、日本がぶつかるであろう問題を取上げてみますと、
まず、「2020年問題」として１番に挙げられているのが
65歳以上の人口がほぼ3割を占め、
団塊の世代が75歳以上の後期高齢者へと突入。
本格的な高齢化への対応が求められているということです。
そして、不動産業界も戦々恐々としています。
ご存知の通り、アベノミクス効果で首都圏、関西圏の
新築マンションの販売が近年になく好調に推移しております。
しかし、業界では「現在の好調が続いたとしても、
五輪が開催される2020年まで」という見方が広まっているのも現状です。
というのも、東京の人の人口が減り始めるのが
2020年からと予測されているからです。
2020年に東京都は過去最大の人口1335万人になり、
それを皮切りに減少、2050年には1175万人になると言われています。
人口が減れば需要が減り、あわせて供給量も減るというのは明白です。
現在でも、通勤に１時間程度かかる郊外の古い公団分譲のマンションの中には、
数百万円、年収の1～2倍程度で購入できるものがあります。
2020年以降は人口の減少と共に、都心に近い地域でも同程度の価格に
値下がりする可能性があり、新築マンションもいずれ、
年収の3～5倍程度で買える時代がくるかもしれません。
将来の在宅購入者にとってはうれしい話ですが、
将来の在宅購入者にとってはうれしい話ですが、
不動産業界にとっては死活問題です。
このまま都心の人口減を食い止める思い切った政策が打ち出されないと、
2020年問題が直撃することになり、「東京オリンピック」を開催するにあたって、
まだまだ軽視できない問題と直面しそうです。
（アルフィックス日報）
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