●オリンピック、その後。
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  史上最多41個のメダルを獲得した日本、
  そして華々しい閉会式を終えたリオデジャネイロ五輪
  2020年の東京開催まで楽しみです。

  一方で、オリンピックの後には、巨大バブルが崩壊する
  というジンクスがあることをご存知でしょうか。

  オリンピックでは多くの観光客や報道陣の受け入れ、
  競技場の運営やアクセス面など充実したインフラ整備が必要になります。

  先進国では、既に環境が整っていることもあり
  新たな設備投資は限定されますが、新興国で開催する場合には、
  巨額の公共投資が動き、いわゆるオリンピック特需が発生します。

  しかし、経済効果が大きい分だけ、その反動もまた然りという訳です。

  過去の大会を振り返ってみますと、
  1992年バルセロナ→日本で不動産バブル崩壊、
  1996年アトランタ→翌1997年にアジア通貨危機、
  2000年シドニー→ITバブル崩壊、
  2004年アテネ→(すぐに顕在化はしなかったが)ギリシャ危機、
  2008年北京→リーマンショック危機、
  2012年ロンドン→欧州ソブリン危機、という具合です。

  数年に一度、世界のどこかで
  大小含めたバブルが弾けていることを思えば、
  これら全てに五輪との因果関係を結びつけるのは、
  少々強引かもしれませんが気になるのもまた事実です。

  特に、1992年、2000年、2008年後に経験した株安、
  バブル崩壊は今でも日本経済の足枷となっていることを考えると
  「五輪8年ルール」と言えるのかもしれません。
 
  さて、それに該当する2016年現在、
  今年は6/24英国のEU離脱決定による
  金融市場への激震が記憶に新しいかと思います。

  しかし、この環境下においても、ニューヨークダウは史上最高値を更新し、
  イギリスFTSEもほぼ同様の水準で推移しております

  株式市場を眺めていると、日本株が少し出遅れている程度で、
  まるで何事もなかったかの様ですが、嵐の前の静けさです。
 
  要注意すべきは、やはり中国ではないでしょうか。

  今年から上海市場はサーキットブレーカー
  (株価が7%下落すれば取引終日停止)というシステムを導入したところ、
  一週間で2回も発動する結果になり株価が急落、
  加えて、人民元安が止まらず資本流出、外貨が減少している傾向です。

  更に、2017年秋には新指導部を選抜する党大会を控えて
  習近平を取り巻く内部の権力闘争は激化する可能性があり、
  政治リスクが経済の不安定要因として捉えられるかもしれません。

  (アルフィックス日報)